KSK COLUMN

■　資格は自分を客観的に証明してくれるものであり、ビジネス上の
　　評価・信頼度が高まる。
■　資格は充実した人生を送るためのツールであり、向上心を養い
　　高めて自己実現できる。
■　ライセンス（資格）取得を考えることは、自分の生き方（人生設計）
　　を考えることに通じる。
■　必要な時期に必要な資格を取得すれば、夢ある人生を生き、
　　より人生は充実する。

　1990年代のバブル崩壊後の長期に渡る不景気の時期は「失われた10年」とされています。
　このバブルアフターに起きたことは、「年功序列賃金と終身雇用の崩壊」であり、欧米型の激烈な「市場競争」の 導入であり、これは本格的な「弱肉強食」の資本主義への移行に他なりません。「自己責任」という言葉も、それを 明らかに象徴しています。いわば法律さえ破らなければ何でもありの「利益至上主義」の悪弊は、某１級建築士による 構造計算偽造事件等を生み、もはや国家や行政も「競争原理」を理由として、「国民を本気で守る気」がなくなったと 言わざるを得ません。

　「会社と社員の信頼関係」も崩れ始めています。会社は、業績が悪化すれば簡単に「リストラ」でき、私たちも、 いつ何時「クビを切られる」か分からないと自覚しています。こうした関係が景気回復したからといって元に戻るとは 思えません。

　国も会社も、私たちを本気で守ってはくれません。会社も国家も、かつてのように「頼りになる存在」では なくなりました。いわば「裸」の状態で、「社会」という吹きっさらしの野原にいるようなものです。ならば、 「自分を鍛えて強くするのは自分」しかないではありませんか。より具体的に言えば、自分の「市場価値」をまさに 「自己責任」（自立心）で高めておかないと、いつ「下流社会」に投げ出され、その階層に固定されるか分からない という状況下にあります。「自分の生活を守るのは自分」しかなく、「自分の能力を高めるのもまた自分」しかないと いえましょう。

　特に近年は、「新しいテクノロジーの登場」や「商法改正」で会社法が新設されたように、「ルール」まで変わって きました。こうした急激な変化に「学校教育」は追いつくことができません。つまり、現代の社会人は「与えられた 仕事をこなす」だけでは十分ではなく、「自ら勉強」することが求められているわけです。放っておけば、自分の 「市場価値」は必ず「老朽化」していくのです。そのために大学院などで、「高度な知識」を得るというのもいいでしょう。 たしかにバブル崩壊を境として、社会人は「自ら学ぶ」ようになりました。私たち個人は大きく変わりました。これは、 「資格」だけでなく、社会人が続々と「大学や大学院に入学」したことも象徴的でしょう。それまでの社会人は、 一部のエリート候補や社内研修などを除いて、学校を卒業してから「体系的に勉強」するなどということはなかったからです。

　現況下の「ビジネスの高度化や複雑化」によって、社会人でも「体系的な勉強」は不可欠な時代になっており、 「専門的な知識や理論」をどんな形であれ、追加または補充しなければならない高い給与は望めなくなっているのは 事実です。ある人にとっては、それが「大学院」であり、ある人にとって「資格」に他なりません。しかし、大学院に 入るためには、大卒であることと、それなりのキャリアが要求されます。

「資格」が「学歴」と決定的に異なるのは、こうした「バックグラウンド」が問われないという点です。医療・介護福祉系 と法科大学院経由の新司法試験を除いて、誰でも「勉強次第で合格を実現できる」し「人生リセット」も可能です。 今の時代にこれほど公明正大な「チャンス」はないと言えます。これからは米国のように「貧困」が次の世代に継承されて いきます。「教育費」を捻出できず、子供が「高度な教育」を受けられないため、「上昇意欲」まで喪失するという人間に とって最も大切な「人間の尊厳」をも見失いかねない現実。これが「格差社会」や「階層固定化」の根拠であり、 「自己責任」どころか、人は生まれながらに「不平等」ということになってしまいます。それを「打破するための唯一と 言っていい方法」が「資格」であり、その「公平な試験制度」にこそ「現代的な意味」があります。「現状の待遇に満足 できないビジネスパーソン」はもちろん、「ニート」や「フリーター」、それに「中高年」から「定年を迎える人」まで、 「ハンディ」のある人ほど「資格の利用価値」は高いと言えます。

　100年に一度といわれる「金融危機」により、日本においても「厳しい経済状況」が「人々の生活」や「労働者の雇用」を 直撃している「難しい時代」にあって、「就職・転職」、「独立や再就職」、「家計の激変」といった「人生の岐路」に立った 時、「自分の価値」を高めアピールしていく手段として、「資格取得」を目指し、「充実した人生」と「キャリアアップ」を 「価値ある資格」が必ずやサポートしてくれることでしょう。
　

「宅建試験の出題内容に改正」があり、「主要科目とされる宅建業法の問題数」が「16問から20問」 に増加されました。 宅建業法の合格に占める比重が4割となり、「宅建業法を征する者は宅建試験 を征する」といえます。 今回の改正は、「宅建受験生にとって大きな課題を背負うことになる現実」 を見逃してはなりません。

従来の16問時代においても　「宅建業法の設問は、他の分野に比べ長文が多く」、制限時間内に読み 切れずに「時間切れ」に陥る最大の元凶であり、改正により、さらに「時間切れの恐怖が拡大される 事態」となった事に注目しなければなりません。

改正の狙いが、宅建主任者の資格試験のメインである 「宅建業法の正確な理解を受験者に求める趣旨」 であることは明白であり、その設問形式も、「誤りはどれか」よりも「正しいものはどれか」を問う 内容が多く出題されています（平成20年度は宅建業法16問の出題のうち15問が「正しいものはどれか」 の出題形式です）。 これは、「4肢のうち3肢までが誤りの文章」となります。

「正しい文章を読み取るよりも、誤りの設問を読みきるのにより多くの時間を必要とする」ことは明白 です。　「ひっかけ」が仕組まれた内容を、正確に「これは誤りだ」と判断するまでに、二度、三度と 前後を繰り返し読む時間が必要となります。

また、誤りの設問は、始めに「誤り」とわかる内容とはせずに、「正しい内容で長文を読ませながら、 後半部分で矛盾する文章や誤りのキーワードを混入」して受験生を惑わせ、「時間不足で落とそうとする 意図」があります。 以上の事から、今回の宅建業法の出題数の増加の改正は、受験する者にとっては、 究極の合格対策として、

�@「いかに時間の壁を打ち破る秘策を持てるか」、
�A「効率よく問題文を読み切り、誤りを瞬時に判断するノウハウを
　　修得することが出来るか」
　　を合格対策の不可欠な中心目標に据える必要が生じます。　

この二つの課題である�@「時間内に読み切る」ことと　、�A「誤りを瞬時に判断する」ことに真価を 発揮する解法メソッドが「逆読みキーワード法」に他なりません。　

つまり、
「問題文の最後（＝結論部分）をつかまえ、まず設問の趣旨を把える」。　

次に、「これを土台に、設問を逆読みしながら、結論部分と予盾するキーワードが発見できた時点で誤り の文章と即解する」ことが「スピード解法」に直結することになります。

問題文の構成は、「結論の正確性・妥当性」や「結論とその理由の整合性」を問うものである事実に 着目すれば、設問を読解する手順としては、

まず「結論」をつかまえ、
これを軸足に「キーワードを拾って即答」する

「逆読みキーワード法」が非常に効果的な対策となり、あなたの学習方法が劇的に変わります。

「設問を満足に読む時間的余裕」もなく、「学習成果を発揮できずに涙をのむ多くの受験生」にとって、 「逆読みキーワード法」が、正に「解法革命」と称される由縁に他なりません。

今後、宅建試験の新たな改正動向に即応した「夢の解答術」として、「逆読みキーワード法」が、 「時間の壁を突破する強力な学習メソッド」となり、その威力を発揮するのと考えられます。

一刻も早く、「逆読みキーワード法」を体得され、「新傾向の宅建試験を攻略する最大の合格戦略」 として、これを効果的に活用され、「宅建合格の夢をカタチに」するために合格をもぎとりましょう。